ICL手術は、近視・遠視・乱視を改善する視力回復手術です。最近では、老眼も治療できるレンズも登場していますので、幅広い年代に対応することができるようになりました。ICL手術は、公的医療保険の適用外となる自由診療になりますので、費用は患者様の負担となります。ただし、確定申告の際に申告することで医療費控除の対象になりますので税金の還付を受けることができます。また、民間の生命保険で手術給付金の対象となる場合もありますので、詳しく紹介させていただきます。

ICL手術は、目の中に小さなレンズを挿入することで近視、遠視、乱視といった屈折異常を治療する視力回復手術です。視力回復手術にはレーシックという代表的な術式もありますが、最近は多くの著名人がICL手術を受けたことをSNSで発信したことから、ICLの人気が急上昇しています。当院では、合併症の抑制機能が組み込まれたプレミアムICLを導入していますので、ICL手術をご検討されている方は、是非ご相談ください。

ICL手術は、公的医療保険の適用外となりますので、患者様の全額自己負担となる自由診療になります。このため、自由診療は、クリニックが価格を決めることができますので、クリニックによって手術の費用に差があります。また、ICL手術の費用は、高額療養費制度においても対象外となります。高額療養費制度は、重い病気や長期の入院などによって高額な医療費が発生した際に、自己負担限度額を超えた分が戻ってくる制度になりますが、この制度は保険適用の医療費が対象となりますので、ICL手術は対象にはなりません。

ICL手術は、公的医療保険の適用外となりますが、医療費控除は対象となります。医療費控除とは、1月～12月までの1年間でかかった医療費が10万円を超えた場合に、確定申告で医療費控除を申請することで、所得税の還付を受けられる制度になります。当院の提供するICL手術の費用は40万円台～50万円台が中心になりますので、それだけで10万円を超えることになります。医療費控除を申請する際は、領収書が必要になりますので、受け取った領収書は大切に保管しておいてください。なお、領収書は再発行ができませんので、紛失した場合は支払い証明書を発行しています。

民間の生命保険に加入されている方は、手術の給付金が受け取れる場合があります。ICL手術は非常に多くの人が受けているため、保険会社によってはICL手術を適応外としている場合もありますが、加入された時期や条件によってはICL手術が対象となる場合もありますので、事前に加入している保険会社に確認しておくとよいでしょう。なお、民間の保険条件については、患者様個々に異なりますので、医療機関に問い合わせても回答できません。確認は各自で行ってください。